キャンペーンの告知メールで注意すべき3つのポイント

販売促進のためにキャンペーンを開催しても、ユーザーに知ってもらえなければ効果を得られません。そのため、対象となるユーザーに向けてメールなどで情報を配信し、開催期間や内容について伝えることが大切。この「キャンペーンメール」を送信する前に確認しておきたいポイントについて解説していきます。

キャンペーンメールを作成するときに気をつけるべきポイント

まず初めに肝心なのが、特定電子メール法（以下、特電法）の確認です。特電法とは迷惑メールの防止を目的に制定された法律で、販促・宣伝目的でメールを送信する際に確認が必要となります。

ここで定められているのは、主にオプトインとオプトアウトの2つ。オプトインは「宣伝・販促のためにメールを送信してもよいか」事前に承諾を得て保存しておくことで、オプトアウトは受信停止・拒否を行うための受け付けフォームや窓口を設置し、それをメッセージ内にて案内しておくことです。
全てのメール送信が特電法の対象となるわけではなく、送信元が非営利団体の場合や、業務連絡・重要連絡などにあたり「宣伝・販促ではない内容の送信」であれば、特電法の適用は受けません。

次に告知メールを作成する際に気をつけるべきポイントは、キャンペーンの案内であることを冒頭に記載しておくということ。簡単なキャンペーンの内容を最初に説明し他の連絡との差をつけることで、内容の認知をしてもらいやすくなります。例文としては、

というように、①対象となる人は誰なのか②どんなお得なキャンペーンなのか③期間はいつまでなのか、の3つを明確に記載することでユーザーから興味を持ってもらいやすくなります。

次に、詳しい情報は箇条書きにしてまとめておくことが見やすさのポイント。会員登録後のポイント付与条件やキャンペーン申込までのステップなどは、文章よりも記号や数字を使用してわかりやすさを重視するのがおすすめです。例文としては、

上記のように、ユーザーが確認すべき内容を最低限必要なポイントに絞って、文章ではなく箇条書きで記載するとより伝わりやすくなります。
しかし、このようにユーザーのことを考えてメール内容を作成しても、開封してもらえなかったら意味がないですよね。どうしたらキャンペーン告知メールの開封率を上げられるのか、次の段落にて説明していきます。

アンケート調査にて、メールは約4割の人が見ずに捨てているという結果に

20代から60代以上までの男女492人を対象に「コミュニケーションツールに関するアンケート」（※）を実施したところ、メールの平均未読数は約86件という結果に。また内容を見ずに消す割合も多く、約39%の連絡が見られず消去されています。
この結果から、メールでの連絡が多いためユーザー側で重要な連絡とそうでない連絡を取捨選択し、選ばれなかったものは中身を確認せずに捨てられていることが考えられます。また、メールは受信拒否や迷惑メールに振り分けられることも多く、せっかく取得した連絡先でも使用できない場合があるのが難点です。

そこでおすすめなのがSMS。SMSはショートメッセージサービスの略称で、電話番号を利用してテキストメッセージを送受信できる連絡手段です。SMSはキャンペーンの告知やお知らせなどにも利用できます。
上記のグラフのようにSMSは連絡内容を確認してもらえる可能性が高く、平均未読数はメールの1/3以下。中身を確認せずにメッセージを消去する割合もメールの1/3と、開封率も高いのが分かります。

またMNP（携帯電話番号ポータビリティ）の普及により、電話番号はそのままで通信キャリアだけ変更する人が多く、連絡先の変更が少ないのも特徴です。スマートフォンだけでなくガラケーやらくらくホンへも送信できるため、幅広い人々へ配信することができます。ここで気になるのが送信できる文字数と一斉送信の方法。SMSは携帯電話から1人ひとりに連絡するイメージの強い連絡手段ですが、ビジネスでも使えるツールなのでしょうか？

※株式会社ファブリカコミュニケーションズ調べ（調査方法：インターネットアンケート、対象者：20代から60代以上までの男女492人）。

キャンペーンの告知をするときに確認しておきたいSMSサービスの特徴

まずSMSは、ビジネス向けのSMS送信サービスを利用することで、メールのようにPCから一斉送信することも可能です。メルマガ配信サービスのようにテンプレートの設定や配信日時の予約も行えます。特別なシステム構築も必要ないため、申し込みしてから最短1週間程度で使い始められる手軽な連絡手段です。

ただ、1点注意しなければいけないのが、送信できる文字数。サービスによってはキャリアごとに送信可能文字数が決められており、1通で70文字までしか送信できない場合があります。キャンペーンの簡単な説明とLPや申し込みフォームのURLを70文字に収めるのは少し難しいですよね。
ここで重要なのがSMSの長文化ができるサービスを選ぶこと。ビジネス向けのSMS送信サービスであれば長文化に対応しているものもあり、最大670文字を1回の連絡で送信することもできます。

現在、SMSの長文化は特定のキャリアでのみ対応しているサービスも多いのが現状。そのため、サービスを選ぶ段階で送信できる文字数を確認しておくのがおすすめです。

例えばメディアSMSの場合、楽天モバイルを含む全キャリアでSMSの長文化が可能。LPや申し込みフォームのURLを短縮してメッセージ内に記載できる機能も備えています。この機能を使うと、メッセージの到達率だけでなくクリック数やクリック日時の計測、それらのデータを元に開封率の算出も行えます。集客や販促での活用事例やSMSの特徴などは「SMSでの販促・マーケティングが効果的な理由と活用事例」をご覧ください。

すぐにメールからSMSへ変更するのはハードルが高い、効果が分かってから本格的な導入を検討したい、という方は無料のトライアルもおすすめです。メディアSMSなら最大2か月間、管理画面の全ての機能をお試しいただけます。管理画面の使いやすさや機能の充実さはメールマーケティングをする上で重要な要素。しっかり比較して、自社に合ったツールの導入を検討しましょう。