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コラム 2021.09.03

SMSでの効果的な販促方法とメリット

SMSでの効果的な販促方法とメリット

電話番号さえわかれば、相手へダイレクトにメッセージを送信できる「SMS」。マーケティング・販促に活用できないかと考えている企業様、興味を持っている企業様も多いのではないでしょうか。そこで今回は、SMSの基礎知識を踏まえ、他の販促方法との比較やSMSの活用例、導入時の注意点など気になる情報を解説していきます。

SMS(ショートメッセージサービス)とは

SMSとは「ショートメッセージサービス」を省略したもので、携帯電話番号宛てに短いテキストを送信できるサービスのことです。個人間のコミュニケーション手段としてだけでなく、本人認証や企業のマーケティングなど幅広い用途で活用されています。具体的にどのような特徴があるのか、1つずつ確認していきましょう。

電話番号だけで送信できる

SMSはメールアドレスなどが分からなくても、電話番号が分かればメッセージを送信できます。2018年9月時点での携帯電話の契約数は1億7,307万件と多く(※1)、同時期の日本の人口は1億2,642万人(※2)のため、携帯電話の普及率は約136.90%となっています(2台持ちの方や法人所有があるため)。これらほぼ国内において全ての人が所有している携帯電話を利用することで、幅広いユーザーへアプローチできる部分がメリットです。

※1 総務省|2020年9月18日報道資料「電気通信サービスの契約数及びシェアに関する四半期データの公表」別紙より
※2 総務省|人口推計 平成30年9月報

着眼率が高い

SMSはテキスト送信のみのサービスであり、画像やファイルなどは添付できません。長文SMSを使っても、670文字までしか送信できず非常にシンプルです。ただその分、視認性が高いのが特徴です。

送達結果の確認が可能

SMS送信サービスを利用した場合、メッセージが相手へ実際に届いたかどうかを確認できます。送信失敗の場合は、その原因として電話番号の利用状況を把握できるため顧客管理にも役立ちます。

送信コストが割安

SMSを利用する場合、受信側は無料ですが送信側は1通ごとに所定の送信料金を支払う必要があります。料金は利用するサービスなどにより異なりますが、他の販促方法よりコストが割安になることが多いです。

チラシ、郵送DM、メルマガ、LINE…それぞれのメリット・デメリット

企業が行う代表的な販促活動としては「チラシ」「郵送DM」「メルマガ」「LINE」などが挙げられます。SMSを販促に活用するメリット・デメリットを知る前に、従来のマーケティング・販促活動の特徴を押さえておきましょう。

チラシ

新聞への折り込みやポスティングなど、古典的かつ定番ともいえるチラシ配布による販促方法です。ネットリテラシーの低い層にも情報を届けることができ、目に見える形で保管してもらえるため潜在的ニーズを掘り起こせるなどのメリットがあります。
一方で、制作や配布にコストがかかる点、情報がほかの書類に埋もれやすい点、勝手に配布したとクレームになる場合がある点などに注意が必要です。

郵送DM

商品・サービスを記載したハガキや封書を顧客に直接送付する販促方法です。過去に取引のある顧客へ送付するため高い開封率が期待でき、チラシはもちろん小冊子やDVDなど多くの情報量を届けることができます。その分、コストが高くなったり、企画から実際に発送するまで時間がかかったりすることもあるため計画的に活用しなければなりません。

メルマガ(Eメール)

ユーザーに対し情報をメールで継続的かつ一斉に配信する販促方法です。通信料が非常に安く、コストを抑えられる、継続的な配信でユーザーとの関係性を強められる、新鮮な情報をタイムリーに届けられるなどのメリットがあります。
しかし、メールで配信される連絡の量が多く、埋もれて確認・開封してもらえないというリスクがあります。また、頻繁な配信をユーザーが嫌がり、迷惑メールに登録されやすい点にも注意が必要です。

メLINE

企業専用の公式アカウントを取得し、友だち登録したユーザーへ情報を一斉配信する販促方法です。2019年には国内だけで8,600万人ものアクティブユーザーを誇る巨大なプラットフォームであり(※)、膨大なユーザーへ訴求できます。他にも、ユーザーの利用頻度が高いため開封率が良い、1対1のトークも可能で関係性を築きやすい、情報をリアルタイムに送信できるなどがメリットです。一方で、ユーザーに友だち登録をしてもらえないと効果が薄い、個人間のコミュニケーションツールの役割が強いため、企業色が敬遠される、ガラケー所有者へのアプローチが難しいなどのデメリットもあります。

※ LINE株式会社|2020年12月期 第3四半期 決算補足説明資料

SMSでの販促が注目されている理由

多くの企業がSMSによる販促を取り入れている理由として、主に3つのメリットが挙げられます。自社のニーズに合う販促方法かどうかを知るためにも、メリットを確認しておきましょう。

到達率・開封率が高い

SMSの大きなメリットは情報の到達率が高いという点です。例えばSMS送信サービスの1つであるメディアSMSでは到達率99.9%を誇っています(※1)。
またMNP制度の普及により、近年はキャリアを乗り換えても同じ電話番号を使い続けるユーザーが増加。そのためアドレスを変更されると未達になるメールと比べて、SMSは高い到達率を維持しやすくなっています。電話番号が変わらない限り、取得から時間が経った顧客データにも情報を届けられるのが特徴です。

また、開封率が高い点もメリットの1つ。2019年に実施した20代から60代以上までの男女492人を対象としたアンケートでは、SMSの平均未読数は26件である一方でメールは約86件と約3倍の数値が報告されています(※2)。これは、SMSによるアプローチはメルマガやLINEなどほかのチャネルと比べて流通量が少なく、携帯電話に届くと「何だろう?」とユーザーが関心を持ち、開封してもらいやすいという理由が挙げられます。
また、SMSはもともと携帯電話に標準搭載されている機能であり、アプリのインストールや利用登録が必要なく、ユーザーが手間をかけず利用できる点も高い開封率の一因でしょう。

※1 株式会社ファブリカコミュニケーションズ調べ(受信拒否・圏外・電源オフを除く。4キャリア到達率当社検証試験の結果)
※2 株式会社ファブリカコミュニケーションズ調べ(調査時期:2019年12月、調査方法:インターネットアンケート、対象者:20代から60代以上までの男女492人)

新鮮な情報を届けられる

DMやチラシの場合、情報が顧客の手元に届くまでに企画や印刷、配布など複数の工程があります。このため、今すぐ伝えたい有益な情報があったとしても、顧客にすぐに届けられません。LINEやメルマガも、配信する企業が非常に多いため、他の企業からの宣伝や広告に埋もれてすぐには見てもらえない可能性があります。
その点SMSは、1通ごとに送信料金がかかること、国内キャリア直接接続によるSMS配信はキャリアの審査をクリアした企業しか行えないことなどから、流通量が比較的まだ多くありません。他の広告に埋もれる心配が少なく、必要な情報をリアルタイムで配信できるという点は販促において大きなメリットになるでしょう。

各種連絡手段の中でも低コスト

ハガキや封書で販促する場合は1通あたり63円以上かかりますし、電話営業は通話時間に応じて料金が加算されることに加えスタッフの人件費もプラスされていきます。これに対し、SMSの1通ごとの送信料金は1通当たり3~33円が相場です(SMS送信サービスを利用する場合は1通18円前後が相場です)。配信数が増えるほど1通当たりのコストが割安になるプランもあり、費用対効果に優れているといえるでしょう。

SMSを利用した販促活用例

キャンペーン・新商品の告知

新しく開催するキャンペーンや新商品・新サービスは、まず存在をユーザーに知ってもらえなければ効果を発揮できません。到達率や開封率に優れたSMSを利用することで、ユーザーにキャンペーンなどを認知してもらえる可能性アップを見込めます。

来店後のフォロー

実際に来店したユーザーに対し、後日お礼などのフォローメッセージをSMSで送信します。ごく短い文章でも、きちんとお礼を伝えることで店舗に対する顧客の印象は良くなるでしょうし、接点の増加は顧客との信頼関係を深めるのに役立ちます。また、次回の来店で利用できるクーポンを配布すればリピーターの増加も期待できます。

顧客接点の増加

他の販促方法と比べてコストが低いSMSは、こまめな送信も可能です。継続的なアプローチにより顧客接点を増加させ、ブランド認知度を高めたり潜在ニーズを刺激したりすることができます。

クーポンの配布

顧客の購買行動を引き起こすきっかけとして効果的なクーポンも、SMSで配布することができます。文字数制限の問題があるので、できる限りシンプルで顧客の購買意欲を刺激するメッセージを意識しましょう。

満足度などのアンケート調査

商品やサービス、企業イメージなどに対するユーザーの意見は、販促活動において非常に貴重な存在です。アプローチできる範囲が広く、送信から集計まで迅速に行えて、その上ユーザーが手軽に回答しやすいSMSであれば郵送アンケートより手軽に有益な情報を集めやすいでしょう。

モニター利用ユーザーの引き上げ

モニターとして商品・サービスを利用したユーザーは、確度の高い見込み客でもあります。営業電話が繋がらなくても、SMSなら開封率も高くアプローチが可能です。モニター利用後にSMSでコミュニケーションを深めることで、引き上げ率を高める効果も期待できます。

休眠顧客の掘り起こし

長期間利用がない休眠顧客の場合、変更されにくい電話番号を利用したアプローチも効果的です、SMSでコンタクトを行うことで商品やサービスについて思い出してもらい、購買意欲を高めましょう。SMS単独ではインパクトが少ない可能性もあるため、DMと併用するのも効果的です。

予約のリマインド

予約の数日前に予約日時やキャンセル料金などをSMSで送信します。予約を忘れていた顧客のノーショー(無断キャンセル)防止や、事前連絡をしてもらいやすい仕組みを整えます。

自社サイトへの誘導

SMSでは、商品ページや会員登録ページなどのURLを記載することももちろん可能です。加えて、短縮URL機能を利用することで、該当URLのクリック日時やクリック数の計測も可能です。SMS送信後の誘導率を計算し、今後の販促活動へ役立てられるのもメリットです。

コールセンター対応

コールセンターでは、問い合わせが殺到しユーザーを長く待たせることも珍しくありません。このような場合、SMSとCTIを連携させてお詫びや別の問い合わせ手段などのフォローメッセージを送信することで、顧客満足度低下の軽減も期待できます。

SMSで販促する場合も「特定電子メール法」の対象です

SMSによる販促を行う場合、注意したいのが「特定電子メール法」です。SMSによる販促も特定電子メール法の対象となります。販促用SMSを送信する前に特定電子メール法の概要と注意点について詳しく見ていきましょう。

特定電子メール法とは?

特定電子メール法は、迷惑メールを防ぎユーザーの快適なネット環境を守るための法律です。企業が営利目的で販促の案内を送信する際は顧客からの許諾を必要とすること、顧客が案内を不要とする場合にすぐ配信停止手続きを行えるようにすることが定められています。これに違反した場はもちろん違法行為となり、3,000万円以下の罰金などのペナルティが課されるため十分に注意しなければなりません。
SMSもこの法律の対象なので、顧客の電話番号を取得する時点で販促目的でSMSを送信することの同意をもらい(「オプトイン」)、その記録を保存しておきましょう。また、顧客が案内を不要とした場合に備え、SMSの配信停止方法をメッセージ内に明記しておくことも大切です。

※「オプトイン」とは、ユーザーに宣伝広告を配信する際、事前に許可を求めること。また、宣伝広告の受け取りを、ユーザーが許可する意思を示すこと。「オプトアウト」とは、ユーザーに許可を取ることなく、宣伝広告をメールなどの方法で送りつけること。 また、宣伝広告の受け取りを、ユーザーが拒否する意思を示すこと。日本では、オプトイン方式とオプトアウト方式がありましたが、迷惑メール対策関連の改正法で、オプトイン方式に統一されました。

もし配信停止を実行するフローをすぐに自社で準備できない場合は、配信停止用URLの自動生成機能があるSMS配信サービスを利用しましょう。この機能を使って生成したURLをユーザーがクリックすると、そのユーザーの電話番号へは今後送信しないような設定が自動的に行われます。そのため企業側が手動で配信停止処理を行う必要はありません。手間がかからず、配信停止の処理漏れが起きる心配もないためおすすめです。

特定電子メール法の対象外になるケース

特定電子メール法は、「マーケティング・販促目的」でSMSを送信する場合に規制の対象となります。つまり、マーケティング・販促目的ではないメッセージであれば、SMSを送信しても特定電子メール法の対象外です。例えば、顧客が注文した商品のお届け予定日やサービスの利用料金を支払っていない顧客への督促などは、販促ではないため上述したような義務は発生しません。ただし、個人情報保護法では、個人情報を取得する際に利用目的や利用範囲を顧客に伝えて同意を得ることを求めているので注意しましょう。

SMSで販促を行う前に確認すべき3つのこと

SMSはメリットや活用シーンの多い効果的な販促方法ですが、導入するにあたり事前に確認しておきたいポイントが3つあります。

①文字数に制限がある

まず1つ目は、文字数に制限があるという点です。基本的には670文字までしか送信できません。そのためメルマガやDMのように豊富な情報をユーザーに伝えるのは難しいのが懸念点です。また、SMS送信サービスの中には70文字しか送信できない場合もあるため注意しましょう。

②送信コストがかかる

2つ目は、送信コストがかかる点です。先述したように、携帯電話からSMSを送信する場合は1通ごとに3円~最大33円ほどの送信料金がかかります。法人向けのSMS配信サービスを利用する場合も同様です。ただ1通10~20円ほどですが、配信通数が増えるほど1通あたりの料金が割安になるため、10円以下まで抑えられるケースも珍しくありません。ただし、1通あたりの料金の他に初期費用や月額費用がかかることもあるので、1か月あたりのランニングコストも含めて総合的にコストパフォーマンスを確認しましょう。

③画像や動画などを添付できない

3つ目は、画像や動画などを添付できない点です。SMSはあくまでも短い文章をやり取りするサービスであり、画像や動画の添付は対応していません。直接SMSに添付することはできませんが、別途クラウドサービスなどを利用してインターネット上に画像などをアップロードしておき、そのURLをSMSで送れば相手へ共有することは可能です。

まとめ

電話番号だけでユーザーに情報を届けられるSMSは、従来のチャネルでは難しかった点をカバーすることができます。これまでの販促方法ではなかなか効果を感じられなかったという場合は、SMSと組み合わせることで新たな可能性を見出せるかもしれません。数多くある法人向けのSMS配信サービスの中からコストやサービスを比較検討し、自社に最適なものを見つけて活用しましょう。